英語名shift from reliance on hydropower to thermal power

戦後しばらくまでのわが国における電源開発は、比較的豊富な水力資源を有効に利用して、燃料資源の消費を節約するとともに、水・火力併用による発電原価の低減を図るという、水主火従の開発方式を基本としていた。しかし、電力需要の増大に対して経済的水力開発地点が次第に減少してきたこと、また火力発電技術の進歩とともに中東大油田の開発による原油価格の安定等により、重油火力発電の経済性が高まったこと等から、昭和30年代以降、高能率大容量火力発電の開発促進に重点が置かれるようになり、電源構成は火主水従へと移行していくこととなった。
電気事業者の総発電電力量において、1955年度は水力の比率が78.7%であったものが、1962年度には46.1%と水火逆転している。2005年度の総発電電力量構成は、水力8.3%、石油火力9.5%、石炭25.7%、LNG23.8%、原子力31.0%等となっている。

出典)「電気事業事典」電気事業講座2008 別巻 ((株)エネルギーフォーラム 発行)

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